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| Q |
留学経験者や海外の大学・大学院卒業見込みの方を対象とした採用枠はありますか？ |
| A |
海外の大学出身の方等についても、原則として国内の大学卒業見込者と同じ採用枠としています。 |
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| Q |
大学のOB・OGに会いたいのですが、どうすればよいでしょうか？ |
| A |
原則として人事部よりOB・OGの紹介は行なっておりません。社員の日常について詳しく知りたい方につきましては個別にコンタクトをお願いします。なお、リクルーター制をとっておりませんので、直接採用に結びつくことはありません。 |
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| Q |
採用選考のプロセスはどうなっていますか？ |
| A |
当社ホームページ、または、リクナビよりエントリーして下さい。MY PAGEのログインIDとパスワードをメールにて送信致します。エントリーシート、説明会については、MYPAGEにて随時お知らせ致します。
採用試験は、例年、事務系総合職では面接、技術系総合職では探鉱部門：筆記試験・英語・小論文・面接、開発部門：専門試験・英語・作文・面接を行っています。
筆記試験では一定の学力、知識等を要しますが、当社は人物を重視していますので、面接も大きなウェイトを占めます。
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| Q |
新入社員研修および教育制度はどうなっていますか？ |
| A |
当社の人材育成は、入社直後の集合研修に始まります。その後、事務系総合職はOJTを、技術系総合職（探鉱）は約6ヶ月、技術系総合職（開発）は約1年の専門研修を行います。
そのほか、海外留学、語学研修、自己啓発支援、各種セミナー受講の機会が設けられています。
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| Q |
配属・異動に、自分の希望はどの程度反映されますか？ |
| A |
入社時は、本人の適性を勘案しつつ会社の採用計画に従って配属されます。その後の異動については、自己申告制度に基づく上司との面談等を通して自分の希望を述べる機会があり、充分な話し合いができます。異動は、会社の人員計画および各部署のニーズに基づき、能力・適性や、本人の希望を検討して決定されますので、必ずしも希望通りになるとはいえませんが、自己のスキルや熱意を大いにアピールしてもらうことが大切です。なお、採用活動を通じて配属に関するより詳しい情報を提供します。 |
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| Q |
海外勤務の可能性はありますか？（海外への転勤、出張は多いですか？） |
| A |
エネルギー開発という事業の特殊性から事務系、技術系を問わず社員の海外常駐、海外出張は多いと思います。最初は国内業務において経験を積むこともありますが、近い将来、海外で活躍することが期待されます。JAPEXは、今後積極的に海外のエネルギー開発を推し進めていきますので、海外の仕事に意欲のある方は大歓迎です。JAPEXも社内のグローバル人材育成を強化しています。 |
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| Q |
事務系社員が配属される場所（勤務地）はどこですか？ |
| A |
事務系総合職については、一般的なケースでは入社後に、「営業」「経理」「資材」「人事」「文書」といった事務系職種2つの部署をそれぞれ2年間、経験していただきます。その後に5年目以降に、本人の希望や適性を話し合って、将来のキャリアを磨く部署に配属し、そこで経験を積んでいってもらうことになります。なお、異動は社内のニーズや社員の育成方針および本人の希望を検討して決定します。 |
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| Q |
技術系社員が配属される場所（勤務地）はどこですか？ |
| A |
探鉱の配属は、入社後半年程度の研修後、また開発の配属は約1年の研修後、本社や鉱業所等に配属されます。
なお、研修期間中は、国内の開発現場における実務経験が重視されていますので、複数の掘削作業場や生産施設で勤務することが一般的です。配属・異動は、社内のニーズや社員の育成方針および本人の希望を検討して決定されます。なお、入社数年後に技術研究所に転勤する場合もあります。 |
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| Q |
休暇はどのくらいありますか? |
| A |
年次有給休暇は、入社初年度は12日、翌年17日、以降最大20日まで付与されます。未消化の休暇は翌年度に限り繰り越すことができます。休暇の消化については、担当業務によっては一時的に繁忙とならざるを得ない場合もありますが、全般的には仕事の自己管理次第で十分に消化できる環境にあります。ゴールデンウィークや年末年始などに連続して休暇を取得し海外旅行等でリフレッシュする者も多く見受けられます。
その他、有給によるボランティア休暇(年間5日以内)や子の看護休暇(年間5日以内)等の制度があります。 |
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| Q |
出産・育児をサポートする制度は整っていますか? |
| A |
男女共に、仕事と家族、家庭生活との両立に向けた取組みとして、出産育児支援制度を充実させています。
・産前（6週）産後（8週）休暇
・育児休業制度（男女共： 配偶者が専業主婦（夫）であっても取得できます。）
・育児短時間勤務（男女共： 子の小学校1年生1学期または7月末のどちらか早い時期まで）
・子の看護休暇
また、家族の介護支援制度として、介護休業・介護休暇等を設けており、
社員のワークライフバランスのバックアップ制度を各種整えています。
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